工学研究科[修士課程]

教育研究上の目的及び養成する人材像、3つのポリシー

教育研究上の目的及び養成する人材像

工学研究科(修士課程)の教育研究上の目的は、社会の動的変化に対応しながらその普遍的本質を俯瞰できる深い学識と卓越した能力を涵養し、次世代の技術の萌芽となる新概念の創出や独創的な技術の開発ができる研究者・技術者を育成することです。工学分野に共通する知識と「電気電子工学専攻」「応用理化学専攻」「建築土木工学専攻」「機械工学専攻」「医用生体工学専攻」の各分野の深遠な知識を併せ持ち、英語表現力、技術者倫理を兼ね備えた人材を養成します。

3つのポリシー

1ディプロマ・ポリシー

工学研究科(修士課程)では、本学の学位授与の方針に従い、以下の能力を有していると認められる者に学位「修士(工学)」を授与します。

  1. 研究課題に関わる先行研究を理解し自らの研究を学術的に位置づける能力。
  2. 研究遂行のための調査・実験などを企画し実践する能力。
  3. 研究成果を学会等において発表・質疑応答ができる能力。

2カリキュラム・ポリシー

工学研究科(修士課程)が定めるディプロマ・ポリシーに基づき、以下に示す教育課程を編成し、実施します。

教育課程・学修成果

工学研究科では、工学分野に共通する基盤となる知識と、各専攻における深い専門知識を修得することができるカリキュラムを編成し、各専攻領域における広い視野を持って活躍できる人材を育成する教育を実施しています。

「電気電子工学専攻」では、エレクトロニクス、電気エネルギー、情報、光・画像工学に関する領域別科目を配置した教育課程を編成しています。

「応用理化学専攻」では、工業化学、金属材料、応用理学の分野を統合し、生命化学、応用化学、原子力工学、金属材料工学に関する領域別科目を配置した教育課程を編成しています。

「建築土木工学専攻」では、建築学と土木工学の垣根を超えた学問体系に基づく科目と共に、建築学・土木工学両分野の領域別科目を配置した教育課程を編成しています。

「機械工学専攻」では、航空宇宙分野を含む動力機械、精密機械等の機械関連工学から成る領域別科目を配置した教育課程を編成しています。

「医用生体工学専攻」では、医学と工学の学際領域として生まれた学問体系を教授するために、医用工学分野と生体工学分野からなる領域別科目を配置した教育課程を編成しています。

さらに、工学研究科全体において、必修の英語科目と工学倫理・知財科目並びに工学分野に共通する基盤科目を履修することで、高い英語コミュニケーション力と技術者倫理を身につけ、グローバル化した社会で真に活躍できる国際的視野を持った技術者養成ができる教育課程を構築しています。

学修成果の評価方法(学位論文審査基準)

工学研究科では修士論文の審査を以下の基準に基づき行います。

  1. 研究課題の背景、解決しようとする技術課題が明記されていること。
  2. 研究成果の新規性が明記されていること。
  3. 論点に一貫性があり矛盾がないこと。
  4. 審査は指導教員以外の教員を含む複数教員によって行われること。

修士論文の審査の手続きと、その結果に基づく学位授与判定は以下のように実施します。

専攻毎の修士論文発表会において、公開形式による所定時間の口頭発表及び質疑応答を行い、ディプロマ・ポリシーに示されている知識・技能・能力等についての確認を行います。その際、事前に提出された修士論文発表会梗概の内容も審査され、梗概中に研究成果及び研究成果の公表記録が示されているか否か確認されます。

修士論文は専攻毎に提出期限が示され、提出後に複数の専攻教員によって内容が確認され、修士論文として適切な体裁と十分な内容を有していることが確認されます。以上のプロセスを経て、学位論文の可否が判定されます。

その後、規程の修得単位数の確認、学位論文「可」の確認、口頭発表の評価の確認に基づき、研究科教授会の有資格出席者の3分の2以上の「可」判定をもって学位審査「合格」並びに「学位授与」判定が成されます。


3アドミッション・ポリシー

本学の「建学の精神」と、工学研究科(修士課程)の教育・研究上の目的及び養成する人材像を理解し、自ら学ぶ意欲を持ち、十分な専門分野の基礎学力を有した者を国内外から広く受け入れます。

求める大学院生像

工学研究科(修士課程)で定めている学位授与のために求められている能力を、身に付けられると期待できる基礎学力が十分にある人材。

入学者にもとめる力(知識・技能・能力)
  1. 専門分野の情報・知識を得るために必要な英語の語学力。
  2. 工学分野の専門的な学修をするために必要な学部レベルの十分な基礎学。