「健康医科学研究2014年公開シンポジウム」を開催しました

「健康医科学研究2014年公開シンポジウム」を開催しました

学校法人東海大学では6月30日に、「健康医科学研究2014年公開シンポジウム 健康医科学研究への取り組み」を高輪キャンパスで開催しました。本学で は2008年度から文部科学省「大学等産学官連携自立化促進プログラム【機能強化支援型】」の採択を受け、「産官学連携プロジェクト・健康医科学研究」を 展開してきました。今回は、本学のシンポジウムとして健康に関する総合的な研究の進捗状況と成果を紹介することが目的で、当日は月刊誌「食品と開発」の宮 川早苗編集長や神奈川県の黒岩祐治知事、株式会社日経BPの特命編集委員・宮田満氏が講演。本学教員や医療関係者など約150名が聴講しました。

始めに本学の橋本巨副学長が、「東海大学はさまざまな分野の研究活動が連携する”研究の峰”を構築しており、その中でも重要なキーワードの一つが”健康医 科学”です。この分野の取り組みをさらに活性化していくために、今日は皆さんとともに大いに学びたいと思います」とあいさつ。続いて宮川編集長が、現在厚 生労動省が検討している「食の健康機能表示」について語り、これまでイメージ先行だった健康食品の機能表示が、今後はエビデンス(医学的根拠)に基づいた 表示が要求されるようになる可能性を示唆しました。黒岩知事は「世界へ発信する神奈川モデル~ヘルスケア・ニューフロンティア構想」と題して登壇し、国家 戦略特区として東京圏(神奈川全県と東京9区)が目指す健康医療戦略の方向性、”未病”を正式に位置づけることについて説明。超高齢化社会に向けて神奈川 県が設置した看護ロボットを使ったロボケアセンターや個別化医療の実現に向けたビッグデータの活用法、海外の行政機関との連携状況なども披露しました。

また宮田氏は、「健康に関する国内外の動向と課題」と題して講演し、日本がバイオ医薬品開発の分野で世界に後れを取っており、先進医療を行えば行うほど医 療費が海外に流出してしまう現状を解説。「医療分野を輸出産業にしていくことが今後の日本にとって何より重要な課題です」と述べ、健康診断などのエビデン スデータの蓄積、活用を、地域と連携したコミュニティサイエンスとして進めることにより、新しい医療の創出が期待できることなどを説明しました。最後に大 学院医学研究科ライフケアセンターの石井直明センター長(医学部基礎医学系長・教授)が登壇。現在進行中のさまざまな産学官連携プロジェクトについて紹介 するとともに、本学がゲノム解析からメタボローム解析までを一貫して研究できる仕組みを整えたことを紹介し、「東海大学として、エビデンスに基づいた情報 発信をさらに進めていきたい。興味のある方はぜひプロジェクトに参加してください」と呼びかけました。

「健康医科学研究2014年公開シンポジウム」を開催しました