情報通信学部の教員と学生が国際会議PDPTA'17で研究成果を発表しました

2017年08月10日

情報通信学部通信ネットワーク工学科の山本宙准教授と、同学科の宇津圭祐講師の研究室に所属する4年次生・徳永柊作さん、阿部満里子さん、西川修史さんの3名が、アメリカ・ラスベガスで開催された国際会議「PDPTA'17」に参加。現地時間の7月18日にそれぞれが研究成果を発表しました。

この会議は、さまざまな並列コンピュータや情報処理、アプリケーションに関するセッションから成り立っています。研究者同士の意見交換の場を設けることなどを目的に、毎年世界各国から数多くの研究者、教員、学生が参加して行われている学術会議です。山本准教授と学生らは「Sustainable Networking Systems and Applications for Safe and Secure Society(安全で安心な社会のための持続可能なネットワーキングシステムとアプリケーション)」のセッションに参加しました。

山本准教授は近年、3Dプリンタで作成したものの中に製造者情報などを埋め込む、「電子透かし」についての研究・開発に取り組んでおり、その途中経過と今後の展開について発表しました。「3Dプリンタで違法な複製がつくられるトラブルが発生しています。今はまだ埋め込める情報量が少なく実用化はできませんが、そういった危険性を少しでも回避できるように研究を進めていきたい」と展望を語ります。

徳永さんは、昨年4月の熊本地震発生後、Twitterに投稿された情報の中から、災害に関する情報を収集する方法ついて発表。災害関連のニュースを引用する「リツイート」した後の投稿の中から災害に関する情報が含まれる割合を紹介し、また災害に関する情報を自動判別する方法の報告も行いました。

続いて阿部さんが、「T-@npi災害時安否確認システム」の研究成果を紹介。スマートフォンの簡単な操作で安否情報をTwitterに投稿できるシステムで、日本でのTwitter利用者の多さを利用し、新たにアプリケーションをインストールすることなく情報の共有と救助要請ができるシステムについて発表しました。阿部さんは、「投稿画面の画像や文言は、子どもからお年寄りまで誰でも簡単に操作できることを意識しました。東日本大震災や熊本地震の当時、電話やメールが通じなくなってもTwitterに多くの救助要請が書きこまれたことがありましたので、今後災害が発生した際にも役立つツールだと考えています」と語りました。

また、西川さんはソーシャルメディアを利用したユーザの位置情報の記録と救助要請のためのシステムに関する研究について発表しました。この研究は、災害時だけではなく、高齢者の徘徊や子どもが迷子で行方不明になった際にも、簡単な操作で位置情報を投稿し、家族に知らせる防犯の役割も目的としています。西川さんは、「英語は苦手なので、発表に向けて宇津先生と一緒に練習しました。現地では、システムのプライバシーについてどう対応するかといった質問もあったので、課題を解決しながら研究を進めていきたい」と語りました。

指導にあたった宇津講師は、「学会発表は誰でもできることではないので、参加したことをゴールとせず、この経験を今後の人生や研究に生かしてほしい」と期待を寄せています。

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