本学における自己点検評価活動

本学では、1992年の大学評価委員会(2021年10月より「大学評価審議会」に改称)の発足と共に、教育・研究活動の質的向上を目的とし、様々な自己点検・評価活動を実施しています。それぞれの活動は、大学評価審議会の下部組織(委員会)において評価を行い、各学部等へ評価結果を開示しています。

大学評価委員会・審議会

大学評価委員会は1991年度初頭に学長の諮問機関として設置された「東海大学自己点検評価検討委員会」を母体として、1992年7月に発足した委員会です。
本委員会は検討委員会の責務を引き継ぎ、大学改革の推進、並びに学内で行われている様々な自己点検・評価活動の中心的役割を担っています。
1995年度には大学評価委員会の下に教育・研究・管理運営の3つの部門推進部会が設置され、以降、それぞれに関わる問題や施策については、各部会において継続して審議する体制を整えました。そして、1998年度には、自己評価はもはや「推進」を語る時期ではなく、「実行」する時期にさしかかっているとの認識に基づき、部門推進部会は「評価部会」と改称されることになりました。
大学評価委員会では、上記のようにこれまで自己点検・自己評価に関わる様々な議論を行い、多くの施策を学長に提言してまいりました。また、その提言の中で、本学の改革に関して基盤となる事項についても打ち出してきました。そこで2001年度からは、それらの改革案の質的充実に向けて、また、その他必要とされる事項を議論していくためにも、スクラップアンドビルドの原則に基づいて、プロジェクト制の専門委員会を必要に応じて設置し、専従的に議論を進めていく体制と致しました。それにともない、3つの常設評価部会はその役目を終えたものとして、2000年度をもって廃止されました。
2001年度から2009年度までは、学長の諮問を受け審議、提言をしてきましたが、2010年度からは、2009年度大学評価委員会答申の「本学の今後のPDCAサイクル体制の構築のためには、大学評価委員会はCheck機能のみに限定し、Planning部門は別に設けるべき」という提言に基づき、今後の大学評価委員会は、主として教育・研究活動等の質向上における点検・評価を行うという体制に移行いたしました。
また、2021年度には大学の自己点検評価体制の見直しにより、旧来の大学評価委員会を発展・解消し、新たに大学評価審議会を中心とした体制に再構築しました。下部委員会として総合的業績評価委員会、自己点検・評価委員会、内部質保証推進委員会を組織し、教育・研究活動の更なる質向上を目指しています。

総合的業績評価

大学教員の業績評価は、従前から研究業績重視でしたが、社会情勢の変化によって大学を取り巻く環境が一気に競争的なものとなり、国の護送船団方式から競争的環境下で各大学の取り組みが評価される時代になりました。

このような背景により、研究だけではなく、組織的教育をはじめとする教育活動や大学内外の取り組みについても活性化し、質を向上していく必要が出てきました。このため、業績の評価についても研究だけではなく、教育・学内外活動も含めたバランスの取れた評価を行うことが重要となりました。

本学では2000年度より、大学評価委員会を中心として総合的業績評価システムの導入について検討を始めました。各学部等の特色の違いから、全学共通の制度を構築することは容易ではなく、様々な議論を重ねてまいりました。その結果、2003年度の各学部等による試行をふまえ、ようやく2004年度の全学的な制度の構築に取り組むことになりました。

この制度は、各学部等の評価基準を尊重すると共に全学共通のシステムを構築し、厳正かつ有効な評価を可能にし、適正な評価を受けることで、さらなる教員活動の活性化を目指すものです。本制度は全学的な質の向上を図る非常に有効な手段であるだけでなく、学内外に対する本学の取り組みの説明責任を果たすものであるとも考えられます。

大学院研究指導教員資格再審査

大学院教育に携わる教員の活力ある研究・教育活動の実現並びに質的向上を図ることを目的として、大学院研究指導教員の資格再審査を実施しています。

この制度は、大学院の質を保証するために、本学が独自に行っている評価制度です。研究指導の資格を有する教員に対して、5年に1度再審査が実施され、全学共通基準および研究科基準に基づき、研究活動・教育活動・社会活動・学内運営活動(過去5年間)に関して各研究科審査が行われた後、大学院研究指導教員資格再審査委員会の中央審査を経て、大学院運営委員会にて最終決定がなされます。

なお、直近3年間の業績が特に優れていると判断される教員に対しては奨励措置(研究教育奨励金)が設けられています。一方、5年間の業績が全学共通基準および研究科基準に満たない場合は、警告が発せられ、経過観察がなされますが、警告から3年以内に基準をクリアしない場合は、大学院研究指導教員としての資格を失うことになります。