医学部看護学科の教員が「第26回日本産業精神保健学会」を企画・運営しました

2019年09月13日

医学部看護学科の教員が、8月30日と31日に高輪キャンパスで開催された「第26回日本産業精神保健学会」を企画・運営しました。本学科の錦戸典子教授が大会長を務め、教員が事務局を担当。「コミュニティとメンタルヘルス~働く人のLifeを支える連携と協働~」をテーマに講演やシンポジウムなど多彩なプログラムが実施され、全国から多数の研究者や医療職者らが参加しました。

開会にあたり、錦戸教授が登壇。「今回のテーマの"Life"には、生命、生活、人生の3つの意味を込めています。健康、安全で心豊かな暮らしを持続できる職場づくりや地域づくりの実現に向けて、本大会が有意義な情報交換の場になることを願っています」とあいさつしました。

続く大会長講演では、錦戸教授が「コミュニティとメンタルヘルスの未来を考える~保健師の立場から~」と題して講演。IT関連企業の産業保健師としての経験や自身の研究成果を踏まえてメンタルヘルス対策におけるコミュニティの重要性について指摘し、「保健師の専門性は、情報収集やアセスメントによって組織や対象者の問題を明確化して多職種につなぐことはもちろん、支援計画を立案・実施・評価するチームのコーディネーター、プロデューサーとしての機能にあると考えています。誰もが健やかで幸せに暮らすためには、支援におけるコミュニティの視点の導入を提言し、保健師の役割を積極的に発信して、他職種や関係機関との連携をさらに深めることが望まれます」と語りました。

31日には、「『企業の成長×社員の幸せ』を実現する3つの方法」をテーマに市民公開講座も実施しました。錦戸教授と高輪労働衛生コンサルタント事務所所長の寺田勇人氏の進行で、人を大切にする経営学会会長の坂本光司氏、全国健康保険協会福岡支部企画総務部に所属する保健師の田中千恵美氏、藤沢タクシー株式会社代表取締役で保健師の根岸茂登美氏が登壇。それぞれが専門家の立場から企業が社員の健康増進のために採るべき施策や、中小企業が実践している社員の健康に配慮した経営方針、社員の健康教育や相談、保健指導のあり方について提言しました。また、指定発言者として相模原市健康福祉局保健所健康増進課の野村洋子氏が、中小企業の健康経営に資するための事業所訪問の様子について紹介。最後に登壇者全員がステージに上がり、会場を交えて活発に意見を交換したほか、同公開講座の運営に協力した東海大学チャレンジセンター・Takanawa共育プロジェクトの齋藤悠介さん(情報通信学部通信ネットワーク工学科2年次生)も発言し、「私たちの活動も、それぞれが目標ややりがいを持って取り組んでいます。今後、私たちの学年がプロジェクトの中心を担っていくので、今回の講座で得た知識を生かし、メンバーの健康も考えながら行動していきたい」と話しました。

このほか、シンポジウムや特別講演、教育講演、ランチョンセミナー、ワークショップ、ポスター発表などが行われ、本学からも多くの研究者が成果を発表しました。また、初日の懇親会では、本キャンパスで活動する学生サークル「Takanawa Jazz Ensemble」がジャズを演奏し、会を盛り上げました。

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