山田学長が「日経地方創生フォーラム」で講演しました

2019年11月11日

東海大学の山田清志学長が11月11日に東京・大手町の日経ホールで開催された「日経地方創生フォーラム 官民連携と地域連携で実現する地方創生」(主催=日本経済新聞社、共催=日本政策投資銀行、後援=内閣府、日本医師会、北陸経済連合会)で講演しました。このフォーラムは、「実装に入った地方創生 具体的事例から考える持続可能な経済循環」がテーマで、当日は「医工連携~医療とものづくりの連携から切り拓く地方の未来」「大学が実現する地方創生」「ICTで実現する地方創生」「中小企業の活性化で実現する地方創生」「農業で実現する地方創生」の5つのセッションに分かれて実施されました。

山田学長はセッション2「大学が実現する地方創生」に登壇。「“Think Ahead, Act for Humanity”の理念の実現を目指して」をテーマに、本学における多彩な地域連携活動について紹介しました。山田学長はまず、2017年度に建学75周年を迎えた学校法人東海大学の歴史について触れ、「建学75周年を機に、本学では“Think Ahead, Act for Humanity”というブランドメッセージを策定しました。日本語では“先駆けであること”と表記しています。同時にこの機会に『QOL(人生の質)の向上』を教育・研究の基軸に定め、健康学部を新設するなど社会全体のQOLの向上に資する人材の育成を目指しています」と述べました。

続いてチャレンジセンターや地域連携センターといった地域とともに歩む活動について解説。「チャレンジセンターでは東日本大震災からの復興を支援する『3.11生活復興支援プロジェクト』やソーラーカーの開発などを通じて再生可能エネルギーの普及にも取り組む『ライトパワープロジェクト』などが大きな成果を残してきました。また、札幌では地域の独居老人のために雪かきを行っている『札幌ボランティアプロジェクト』があり、さらに熊本では捨てられたペットの世話に取り組む『あにまるれすきゅープロジェクト』が結成されているなど、各地で地域の要望に応じた取り組みが大学における学びのリソースになるという活動につながっています」と語りました。

さらに、地域連携センターが10月に開催した「グローカルフェスタ」や、文部科学省平成28年度私立大学研究ブランディング事業に選定された研究プロジェクト「災害・環境変動監視を目的としたグローカル・モニタリング・システムの構築による安全・安心な社会への貢献」、全国の自治体と結んでいる「UIJターン」に関する協定について解説するとともに、2022年度に計画している改組改編について紹介。「世界と地域で活躍できる人材を育てるために、東京や湘南などのキャンパス・校舎と学部学科を整備するとともに、地方キャンパスに新しい学部も設置します。このように私立大学でも地方創生に向けてさまざまな取り組みに挑んでいることを多くの方たちに理解していただければ」とまとめました。

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