東海大学では６月11日に、オンライン会議システム「Zoom」を使って職員を対象にした「海外オフィスバーチャル研修」を開催しました。グローバル推進本部が、本学海外オフィスのスタッフから現地の高等教育システムや国際化に向けた取り組みを学び、英語でのレクチャーやディスカッションを通じて大学全体のグローバル化や業務・意識改革につなげようと開催したものです。
当日は約10名の職員が参加し、ヨーロッパ学術センターのヤコブ・スキュット・イエンセン副所長が講師を務めました。イエンセン副所長は、ヨーロッパ学術センターの歴史や現在の活動を説明したあと、「デンマークにおける新型コロナ禍の現状と大学の対応」をテーマに講演。「私たちの国では２月27日に初めての感染者が確認され、３月13日にはヨーロッパで２カ国目となるロックダウン（都市封鎖）や国境封鎖に踏み切りました」と語り、「４月15日から段階的に制限が解除され、懸念されていた大規模な爆発的感染拡大は発生しませんでした。同じスカンジナビア半島に属する国々と比べても早い段階でロックダウンを始めたことなどが功を奏したのではないか」と話しました。
講演後には職員から「日本の多くの大学で遠隔授業が展開されていますが、デンマークではどのような教育活動が実践されていますか？」「現在の国内の情勢を教えてください」といった質問が寄せられ、イエンセン副所長が一つひとつていねいに答えていました。
