教育研究上の目的及び養成する人材像、３つのポリシー | 経済学研究科[博士課程]

教育研究上の目的及び養成する人材像

博士課程前期

経済学研究科（博士課程前期）の教育研究上の目的は、時代の変化に合わせ、グローバル化・複雑化し、かつ変化のスピードが速い現代の社会において、経済学と経営学の分野を有機的に連携させ市場と組織に関わる諸問題を解明することを志向し、経済・経営現象を究明できる知識・視野と科学的な情報収集技能と分析手法を身につけ、問題を発見してその解決を図る力を発揮できる人材を養成することです。

博士課程後期

経済学研究科（博士課程後期）の教育研究上の目的は、時代の変化に合わせ、グローバル化・複雑化し、かつ変化のスピードが速い現代の社会において、経済学と経営学の分野を有機的に連携させ市場と組織に関わる諸問題を解明することを志向し、経済・経営現象を究明できる高度な知識・視野と様々な科学的な情報収集技能と分析手法を身につけ、問題を発見してその解決を図る力を発揮できる研究者などの高い能力を持った人材を養成することです。

３つのポリシー

１ディプロマ・ポリシー

経済学研究科（博士課程（前期・後期））では、本学の学位授与の方針に従い、以下の知識・技能・能力を備えたと認められる者に学位「修士（経済学）」「博士（経済学）」を授与します。

博士課程前期

先行研究を理解し、明確な問題意識のもとで、研究課題を設定する能力。
論文作法を遵守し、明確で整性のとれた論旨展開をなし、妥当な方法論を用いる能力。

博士課程後期

先行研究を理解し、明確な問題意識のもとで、独創的な研究課題を設定する能力。
論文作法を遵守し、明確で整合性のとれた論旨展開をなし、適切な方法論を用いる能力。
国際的な研究交流に支障のない語学力

2カリキュラム・ポリシー

経済学研究科（博士課程（前期・後期））が定めるディプロマ・ポリシーに基づき、以下に示す教育課程を編成し、実施します。

博士課程前期

教育課程・学修成果

経済学研究科（博士課程前期）では、経済学と経営学の基本研究分野を設けています。両分野の科目も履修することができ、幅広い知識を得ることができます。また、正しい研究方法を体得し、それぞれの基本研究分野における基礎理論の理解のため必修科目を設置しています。さらに、修士論文作成に関する演習科目も必修科目として設置しております。

学修成果の評価方法（学位論文審査基準）

論文テーマの独創性。
問題意識の明確さ、
論旨展開の明快さと整合性、
方法論の妥当性、
先行研究との関連、
論文作法の遵守、
提出された学位論文は、研究科教員による閲覧を経た後、主査と副査２名の計３名による論文審査により可否を決定する。「可」となった論文について、公開形式による口頭発表及び質疑応答を行い、ディプロマ・ポリシーに示されている知識・技能・能力等についての確認を行う。
規程の修得単位数の確認、学位論文「可」の確認、口頭発表の評価の確認に基づき、研究科学位審査会（研究科教授会）の有資格出席者の３分の２以上の「可」判定をもって学位審査「合格」とする。

博士課程後期

教育課程・学修成果

経済学研究科（博士課程後期）では、経済学と経営学の基本研究分野において先端研究となる講義を設置しています。又、博士論文作成に関する演習科目は必修科目として設置しております。

学修成果の評価方法（学位論文審査基準）

論文テーマの独創性と当該研究分野への寄与度、
問題意識の明確さ、
論旨展開の明快さと整合性、
方法論の妥当性、
先行研究との関連、
論文作法の遵守、
審査対象が主著者となっている学位審査に関連した２編以上の論文（参考論文）の専門学術雑誌に掲載あるいは投稿、
国際的な研究交流に支障のない語学力、
提出された学位論文は、研究科教員による閲覧を経た後、主査1名と副査4名の計5名による論文審査により可否を決定する。「可」となった論文について、公開形式による口頭発表及び質疑応答を行い、ディプロマ・ポリシーに示されている知識・技能・能力等についての確認を行う。
規程の修得単位数の確認、学位論文「可」の確認、口頭発表の評価の確認に基づき、研究科学位審査会（研究科教授会）の有資格出席者の３分の２以上の「可」判定をもって学位審査「合格」とする。