斉藤 仁一朗

斉藤 仁一朗

サイトウ ジンイチロウ

  • 講師
  • 学位:博士(教育学)

基本情報

所属

  • ティーチングクオリフィケーションセンター

ジャンル

  • 教育・学校

研究と関連するSDGs

  • 質の高い教育をみんなに
  • 人や国の不平等をなくそう
  • 住み続けられるまちづくりを
  • 平和と公正をすべての人に

研究内容

シティズンシップ教育の学校カリキュラムに関する歴史的研究

私は、社会の構成員としての権利意識や、民主的な意識を育む教育が重要だと考えており、シティズンシップ教育のための学校カリキュラムのあり方についての研究をしています。その際に、伝統的に民主主義のための教育が行われてきたアメリカ合衆国の学校カリキュラムの歴史に注目してきました。歴史的なアプローチをとることで、民主的な市民を育てる教育をめぐる、葛藤や論争点を浮かびあがらせることができると考えています。

詳細情報

研究キーワード

  • 教育制度
  • 社会科教育
  • 教育課程
  • 比較教育
  • 教育史
  • カリキュラム
  • 公民教育
  • 社会科教育史
  • アメリカ教育史
  • アメリカ社会科
  • シティズンシップ教育
  • 社会科教育学
  • カリキュラム研究

研究分野

  • 人文・社会 教科教育学、初等中等教育学
  • 人文・社会 教育学

委員歴

  • 日本教育学会 国際交流委員会
  • 全国社会科教育学会 JSSEA専門委員
  • 日本シティズンシップ教育フォーラム 運営委員
  • 全国社会科教育学会 国際委員
  • 日本シティズンシップ教育フォーラム 監事

受賞

  • 東北大学 総長賞
  • 東北大学教育学研究科 研究科長賞

論文

1930年代ヴァージニア州のコースオブスタディ改訂運動への教師参加の実態に関する一考察:導入過程と学校事例に着目して

戦後初期の中学校社会科カリキュラムの総合性に関する考察─横浜市の公立中学校・市の教育課程に注目して─

社会科教育研究としての模擬授業研究の展開と特質

教師経験の乏しい教師教育者はどのように教師を育てることと向き合うのか:初任期にセルフスタディに取り組んだことの意味

ロールプレイングを用いた社会保障制度学習の開発 ー当事者性と他者性との交差ー

中等コア・カリキュラムに関わる専門教科の教師への対応 ―ヴァ―ジニア州教育委員会の1934~1941年の刊行物群の分析を中心に―

ヴァ―ジニア・プランにおける作業単元と教科学習の有機的関連 -1934年版初等コース・オブ・スタディにおける社会科の位置づけに焦点を当てて-

Maintaining National Standards While Engaging Culturally Relevant Education: A Comparative Analysis of Citizenship Education in the United States and Japan

教師による中長期的なカリキュラムの設計視点の獲得プロセス―高等学校での日本史・近現代史学習という文脈の中での試行錯誤と省察―

1990年代日本の教科教育研究が東アジアの留学生に与えた方法論的インパクト――日本留学経験を持つ中国・韓国の社会系教科教育研究者のライフコースから――

カリキュラム研究史に見る「近代性」に関する一考察――20世紀前半の米国社会科教育史に焦点を当てて――

理想の制度を追究する力を育てる高等学校公民科における選挙制度学習―熟議の視点に依拠した単元開発と実践を通して―

20世紀初頭米国におけるシティズンシップの脱政治化に関するカリキュラム研究―フィラデルフィアの初等公民科カリキュラムに注目して―

米国社会科成立史研究における学説と研究目的の変遷と展望:日米の米国社会科成立史研究の比較を通して

生徒の多様化に対応するアメリカ社会科成立期のカリキュラム―NEAの社会科委員会報告書の分析を中心に―

生徒の社会経済的状況に応じた社会科授業モデルの開発―主権者教育としての前提条件の変化に注目して―

20世紀初頭アメリカのシティズンシップ教育の変容―子どもの多様性に対応するカリキュラムの視点から―

トマス・J・ジョーンズの公民教育と『ハンプトン社会科』の再評価

アメリカ社会科成立期におけるコミュニティ参加に関する考察―アーサー・W・ダンの公民科教育論の実践例に注目して―

アメリカ社会科成立期の職業公民科導入の意図と背景―J. Lynn Barnardの公民科教育を中心として―

書籍等出版物

  • 『米国社会科成立期におけるシティズンシップ教育の変容: 社会科の誕生をめぐる包摂と排除、両義性』
  • 中学生・高校生のこころと特別活動
  • ハロルド・ラッグのカリキュラム観に内在する専門家主義という両義性―カリキュラム作成者と教師の位置づけに注目して―(『アメリカ人の生活と学校カリキュラム――生活に根差した学校に向けての次のステップ』にて)
  • アメリカ人の生活と学校カリキュラム――生活に根差した学校に向けての次のステップ

講演・口頭発表等

  • 1930年代米国におけるヴァージニアプランのアフリカ系アメリカ人生徒への導入過程
  • 模擬授業場面における身体知と理論的理解の関わり ー「リフレクション」概念に注目してー
  • 「対象として」の米国社会科教育史研究の可能性 -現代実践への直接的寄与を求める論理に抗いながら-
  • 1930-40年代米国ヴァージニア州における中等コア・カリキュラムの地域・学校での受容
  • 戦後初期横浜市における中学校社会科カリキュラムに関する考察
  • ヴァージニア・プランにおける社会科の位置づけ―初等・中等のカリキュラム編成及び教師の位置づけに注目して―
  • ロールプレイングを用いた社会保障制度学習の開発─当事者性と他者性との交差―
  • 1930年代ヴァージニア州のカリキュラム改革における教師教育の位置づけ―改訂版コース・オブ・スタディの導入過程に注目して―
  • 米国のスタンダードに基づく教育改革下における市民性教育関係者の葛藤と戦略―社会科教育・多文化教育の議論を中心に―
  • 社会科教員養成における模擬授業の意義はどのように語られてきたのか ―論文レビュ−をもとにして―
  • 1940年代米国におけるコア・カリキュラム構想に関する一考察 -NEA教育政策委員会『全てのアメリカ青年のための教育』の考察を中心に―
  • シティズンシップ教育が内包する「排除」や「他者」と向き合うために -歴史的研究のオルタナティブ- (シンポジウム 「オルタナティブな視点からシティズンシップ教育研究を見直そう」における登壇)
  • 中等ヴァージニア・プランにおけるコアカリキュラムと社会科との関わり ――大衆化する中等教育カリキュラムにおける必修課程の位置付けに注目して―
  • 「シティズンシップ教育」の歴史的研究の対象の射程と可能性について ――「国民教育からシティズンシップ教育へ」の枠組みの問い直し――
  • ヴァージニア・プランにおける総合領域と教科教育の位置づけに関する考察 ――H.C.キャズウェルの教科教育観との比較を通して――
  • 教師は学習指導要領をどう読み解き、カリキュラム作りの主体者となるのか――『理解をもたらすカリキュラム設計』に基づく社会科教師のカリキュラム調整能力の成長過程――
  • 若手教師教育者の教育実践とその背景ー大学院生はいかにして教師教育者になるのかー
  • 1990年代日本の教科教育が東アジアの留学生に与えた方法論的インパクトー日本留学経験を持つ中国・韓国の社会系教科教育研究者のライフストーリーからー
  • 探究的な学びを促進するための単元開発研究―国語総合における哲学的文章読解を題材に―
  • 私たちは如何にして社会科教育研究者になるのか――個人史・社会史からみた研究者の変革的成長の過程を手がかりにして――

担当経験のある科目

  • 社会科教育法Ⅳ
  • 社会科公民科教育法1
  • 総合的な学習の時間の指導法
  • 教科教育法・社会
  • 社会科・公民科教育法1・2
  • 教育実習1・2
  • 教育課程論
  • 特別活動論
  • 教育実践演習
  • 社会科教材論
  • 社会科・公民科教育法1・2

所属学会

  • 日本教育学会
  • National Council for the Social Studies
  • 東北教育学会
  • 社会系教科教育学会
  • 日本公民教育学会
  • 全国社会科教育学会
  • 日本社会科教育学会
  • 日本教育方法学会
  • 教育史学会
  • 日本カリキュラム学会

共同研究・競争的資金等の研究課題

中等コア・カリキュラム論の日米比較教育史研究:1930~50年代に注目して

社会保障教育における「集団間の利害対立」に関する調査研究

学校シティズンシップ教育の社会的教育効果の国際比較調査研究

米国コア・カリキュラムの成立過程の研究:市民性教育における教科の役割に注目して

シティズンシップ教育の排除性の生成構造の解明:米国教育史を事例として

主題史学習を取り入れた日本史カリキュラムの実践研究――逆向き設計論に基づく教師の自主的・主体的なカリキュラム・デザイン――

大衆化するシティズンシップ教育の複線化過程:米国1930‐40年代に注目して

20世紀初頭アメリカのシティズンシップ教育の研究: 社会諸集団の多様性に注目して

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取材に関するお問い合わせ

学長室(広報担当)

Tel. 0463-63-4670(直通)


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