東海大学教育支援センターでは12月10日に湘南キャンパスで、2018年度第２回「FD・SD研修会」を開催しました。本センターは大学全体の教育の質をより向上させるため、教職員に対する幅広い支援活動を展開しています。本研修会はその一環として、学内外から講師を招いて毎年開いているもの。今回は、東京都市大学副学長の皆川勝氏が、「東京都市大学の取り組み―主体的学修と卒業時の質保証の実現に向けて―」をテーマに講演。当日は、代々木、高輪、清水、伊勢原、熊本、札幌の各キャンパスと短期大学部をテレビ会議システムでつなぎ、教職員約120名が聴講しました。
開会にあたり本センターの利根川昭所長（理学部教授）が本研修会の趣旨などを説明し、皆川氏が登壇。東京都市大学では、文部科学省の「大学教育再生加速プログラム（AP）」の高大接続改革推進事業テーマⅤ「卒業時における質保証の取組の強化」に採択され、今年３月に発表された中間評価でS評価受けていることから、４年間の学修成果を可視化する仕組みなど、教育改革の事例についてお話しいただきました。皆川氏ははじめに、「教育改革をするうえで重要となるのは、現場で学生を指導する教員の理解と、学生自身が主体的に問題を提起し、成長を実感できる基盤を構築すること」と提言。学生の意見を教育方針に取り入れる体制づくりや、学修成果をレーダーチャートで可視化する「ディプロマ・サプリメント」の活用事例を紹介しました。また、全学部で卒業研究の成績を開示したことで明らかになった評価基準のばらつきなど、今後解決していくべき課題についても説明しました。皆川氏は、「前身である武蔵工業大学の創設時には教授会に学生が参加していた歴史があることなどから、学生と協働する教育システムの改善を目指しており、学生のことについて決めるときには、学生を交えて話し合うようにしていかなければならないと考えています。今後も全６学部で共通した教育改革を促進していきたい」と語りました。
最後に川上哲太朗副学長（静岡キャンパス担当・短期大学部学長）が閉会の辞を述べ、「本学では短期大学部がAP採択を受けていますが、本日の講演を拝聴し、参考にさせていただきたい点が数多くありました。大学が構築した制度を活用するには、そこに携わる教職員一人ひとりに前向きな意識をもってもらうことに尽きます。今回参加した教職員には、今後よりいっそう主体的に意識していってほしい」と語りました。
