熊本キャンパスで３月21日に、シンポジウム「熊本南阿蘇の復興の今、その教訓を他地域にどのように活かすか！」を開催しました。2016年４月の熊本地震発生から３年目を迎える南阿蘇村の復興の現状を知り、その経験を他の地域でどのように生かすのか考えることを目的に開催したものです。文部科学省2016年度「私立大学研究ブランディング事業」に採択された「災害・気候変動監視を目的としたグローカル・モニタリング・システムの構築による安心安全な社会への貢献」と、東海大学連合後援会研究助成金の地域連携部門に採択された「防災・減災・まち歩きアプリの利活用による地域連携と防災教育への展開」が共同で開催しました。
最初に荒木朋洋九州キャンパス長が、阿蘇実習フィールドの現状や益城町に設置を予定している新キャンパスの整備状況などを説明しました。その後、南阿蘇村の温泉旅館「地獄温泉 清風荘」社長の河津誠氏と九州教養教育センターの福﨑稔教授が登壇。河津氏は、温泉の再開に向けたクラウドファンディングなどを活用し地道な活動を展開している事例を、福﨑教授は震災当時の学内の様子や阿蘇地域を支援するために学生が中心となって毎年開催している「南阿蘇大復興祭」の取り組みをそれぞれ紹介しました。
その後、防災・減災に向けた研究や普及活動を行っている本学の教員がそれぞれの事例を紹介しました。内田理教授（情報理工学部情報科学科）が、人工衛星から送られてくる広域画像とSNSを使って発信される地域情報を組み合わせて防災力を高める「グローカル・モニタリング・システム」について解説。その後、梶田佳孝教授（工学部土木工学科）と宇津圭祐准教授（情報通信学部通信ネットワーク工学科）、田島祥准教授（現代教養センター）、村上祐治教授（基盤工学部電気電子情報工学科）が講演し、神奈川県平塚市や東京都港区、札幌市南区などの自治体や市民団体と連携しながら進めている防災・減災ワークショップの取り組みについて語りました。
梶田教授は、「阿蘇地域ではインフラの修繕や生活基盤の再建が進みつつある中、ソフト面での復興を進めることが重要になっていることが浮き彫りになり、今後の実践活動にも参考になる事例が数多くありました。災害に強いまちをつくるためには、各地域の中での防災力を高めていく必要があり、そのためには地道な活動を継続することが何より大切になります。東海大学で行っている『防災・減災』に関する研究成果や活動の実績を生かしながら、今後も近隣地域全体の防災力向上に貢献していきたい」と話しています。
