東海大学イメージング研究センターでは、３月28日に株式会社ニコンソリューションズ本社で「東海大学イメージング研究センター年次報告会」を開催しました。本センターは世界最先端のイメージング技術を持つ株式会社ニコングループとの包括協定締結によって2016年に設立。同社製の光学機器を医学・理学・工学など幅広い分野の研究に活用し、独創的な成果の創造を目指しています。
報告会には、ニコンソリューションズの社員や本学マイクロ・ナノ研究開発センター所属教員らが多数参加。ユニバーシティビューローの岩森暁ゼネラルマネージャー（現・学長室部長＝研究推進担当）や技術職員の小田慶喜氏らが登壇し、本学が日立ハイテクグループ３社と共同実証事業の連携協定を締結してスタートした全国５キャンパスに分散する研究装置の遠隔利用について説明。槌谷和義教授（工学部）が、「2022年度東海大学イメージング研究センター運用状況報告」として、センター利用者数や企業との連携研究の成果などを発表しました。続いて、本学URA教員の荒砂茜講師が、「大学の経営・研究戦略に紐づいた研究設備の維持・管理の重要性」と題し、共同利用施設についての文部科学省の政策について総括し、研究戦略に基づいた研究機器整備と運用体制構築の必要性を解説しました。
ニコンソリューションズの社員からは最新機器や新技術の紹介に加え、社長の園田晴久氏らがセンター設立からこれまでの歩みを振り返り、同社における本センター設置の意義や今後の展望を紹介しました。総括に立った稲津敏行副学長（理系担当）は、「産学連携で成り立つ本センターの活動は、他の大学から好事例として注目を集めています。本学では22年度のURA教員着任をはじめ研究支援体制強化を進めております。今後も皆さまとの連携を生かしながら特徴的かつ社会実装につながる成果を残していきたい」とあいさつしました。
