東海大学カーボンニュートラルプロジェクトでは３月21日（木）に、カーボンニュートラルセミナーをオンラインで開催しました。本学は2021年から環境省、文部科学省、経済産業省先導のもと、大学等の情報共有・発信を目的とした「カーボンニュートラル達成に貢献する大学等コアリション」に参画。カーボンニュートラル人材を育成する「人材育成ワーキンググループ」の幹事校を務めているほか、キャンパスのゼロカーボン化を目指す「ゼロ・カーボンキャンパスワーキンググループ」のメンバー校として、連携した取り組みを推進しています。今回のセミナーは、カーボンニュートラル達成に向けた本学の取り組みや課題を学内で共有することを目的に教職員約30名が参加しました。
最初に環境サステナビリティ研究所所長代行の大熊一寛教授（政治経済学部経済学科）が、「大学としてカーボンニュートラルに取り組む意義」をテーマに地球温暖化が進む中、政策強化や投資家や企業の投資先、取引先選定に環境対策の有無が重視されるようになっている現状を解説。「環境対策は大学の社会貢献につながるだけでなく、今後の大学運営にも影響します。企業では、Environment（環境）、Social（社会）、Governance（ガバナンス）を組み合わせた『ESG活動』の有無が人材の採用にも影響しているといわれており、今後は同様の動きが大学でも出てくると想定されます」と語りました。
その後、本学におけるエネルギー使用量の推移や各キャンパスの照明LED化など、本学の取り組みについて事務局が報告。特設サイト立ち上げやセミナーの開催といった同プロジェクトによる活動を紹介しました。
最後に、木村英樹学長補佐（工学部機械システム工学科教授）が、建物の窓や壁の高断熱化や照明のさらなるLＥＤ化、高効率エアコンや太陽光発電システムの導入など本学で検討している施策と導入に向けた課題などを紹介。「地球温暖化には可能な限り早くブレーキをかける必要があります。大学としては、2050年までのカーボンニュートラル実現に向けたロードマップを作成及び推進し、将来を担う人材の育成にもよりいっそう取り組んでいかなければなりません」と語りました。
参加者からは「カーボンニュートラルを『自分ごと』として認識するための意識改革が重要だと感じた」「気候変動への対策が急務であり、国や企業も脱炭素に向けた取り組みを加速させている事、本学も社会的責任と競争力の観点からカーボンニュートラルに取り組む必要があるということがよく理解できた」との感想が寄せられました。
