湘南キャンパスに近い秦野市立広畑小学校で６月25日に開かれた「防災意見交換会」に、東海大学から教職員や学生が出席。地域住民らとともに大地震発生を想定したワークショップに取り組みました。この催しは、防災に強いまちづくりを目指して、大根地区自治会連合会が企画したもの。本学は、To-Collaboプログラム大学推進プロジェクト「安心安全事業」による活動の一環として共催し、内田理教授（情報理工学部情報科学科）と梶田佳孝教授（工学部土木工学科）、成川忠之教授（現代教養センター、教育開発研究センター所長）、村松香織准教授（現代教養センター）、田島祥講師（同）がファシリテーターなどを務めたほか、学生と職員計10名が議論に加わりました。今回の成果は、10月１日（土）に湘南キャンパスで開催を予定している「第２回防災フォーラム」で発表されます。
ワークショップは、自治会役員や消防団員、中高生など10代から70代まで幅広い年代の約120名が混在したグループに分かれて実施。参加者は、地震発生後の時間帯や置かれた状況ごとに「困ること」と「自分にできること」についてそれぞれの意見を書き出した上で、「外出中の家族の安否をどのように確認するか」や「避難所で自分にできること」、「大学生が果たす役割」といった想定に対するそれぞれの対処法をマッチングさせていきました。最後には、各グループの意見をまとめて発表。他グループからの質問や意見に答えながら、地域における防災上の課題などを確認し合っていました。
防災フォーラム実行委員長を務める大根地区自治会連合会前会長の高橋栄一さんは、「東海大学の媒介があってこそ、幅広い市民が参加できています。今後も先生方の研究や学生の皆さんの若い意見を通じて、市民の防災意識向上に協力してもらえれば」と期待を寄せています。参加した学生たちは、「災害時には”自分が発揮できる力”を余すことなく使うことが大切だとあらためて認識しました。地域で暮らす若者の一人として備えていきたい」「所属する研究室が防災に関する活動に取り組んでおり、その一環としてワークショップに参加しました。普段はあまりお話しすることのない、地域にお住いの障害者の方の意見などはとても参考になりました。防災を強化するには、災害が起きてからではなく事前の情報共有が大切と気づきました。今後もこのような催しに参加して交流していければ」と口々に感想を話していました。
