教養学部人間環境学科の岩本泰教授が、環境福祉学会 第19回年次大会（2023年12月9日・日本教育会館）で学会発表した内容が、『環境新聞 2023年12月20日（水曜日）【特別企画】（７面）』（環境新聞社 発行）に掲載されました。本大会では、「持続可能な、そして誰もがウェルビーイングな環境福祉社会をつくる」をテーマに開催され、午前中に実施された一般研究発表における「注目事例」として２つの研究発表が掲載され、そのうちの一つとして紹介されました。
岩本教授は、科研費研究のまとめとして、「これからの地方創生・関係人口～多様性と包摂性を鍵概念として～」をテーマに口頭発表しました。本紙では、これまでの「研究の背景」「地方生成・関係人口創出の方策検討から」「地方創生・関係人口に必要な本質的課題」「論点：地方創生において、移住・定住者獲得事業／取り組みは、短期的に評価できない」といった観点で発表した内容の要旨が紹介されています。
本発表では、特に地方創生をめざす地域は、移住者を異なる価値や文化等を温かく受け入れる多様性（diversity）・包摂性（inclusion）の視点を持ったコミュニティづくりが重要となることを強調しています。移住者も含めて、そこに住む住民一人一人が地域にとってかけがえのない存在であること、いつも誰かが待っていたり思ってくれたりする人がいる、家族のような存在になることにより地域コミュニティが醸成していく、という意識共有や地域住民の努力が必要である、という地方創生に向けた本質的なポイントが紹介されました。
本研究成果については、現在出版企画が進行中であり、2024年３月（発行：人言洞）に発刊されることも紹介されました。
（参考）環境新聞：https://www.kankyo-news.co.jp/news/5f65c98e-0572-4383-ad65-f58604eafb4c
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