海洋学部では国立研究開発法人産業技術総合研究所地質調査総合センターと、４月１日付で連携・協力に関する協定を締結しました。産総研は日本最大級の公的研究機関として、産業や社会に役立つ技術の創出と実用化のほか、革新的な技術シーズを事業化するための橋渡し機能に注力しており、全国11カ所の研究拠点に約2300名の研究者が属しています。本学部は開設当初から、当時の地質調査所と研究や教育分野において協力体制を構築してきました。近年では、駿河湾沿岸の地下構造調査に本学の小型舟艇「南十字」（総トン数＝19.08トン）を使用した協力のほか、海洋地球科学科の坂本泉教授が2009年から14年まで日本周辺海域の活断層調査、14年から15年にわたって本学の海洋調査研修船「望星丸」（国際総トン数＝2174トン）を傭船しての九州パラオ海嶺海域海底資源調査、15年から現在にいたるまで伊豆大島・三宅島周辺海域の火山調査など、共同研究に取り組んできました。
今回の協定は、海洋地球科学・海洋地質の分野における研究協力、人材交流・人材育成の相互支援、研究施設・設備の相互利用を通して日本の科学技術および産業技術の振興に寄与することを目的に結んだものです。協定締結に尽力した坂本教授は、「多くの専門家を有する地質調査総合センターの技術や知識を生かし、学生たちにより質の高い学びを提供できると期待しています。具体的には卒業研究に取り組む学生の受け入れ、実習授業での指導やアドバイスなどをお願いしたい。同センターが毎年行っている日本列島の周辺調査に学生も参加・乗船することで海洋調査・資源調査のフロンティアに触れる機会を設けられると思います」とコメント。「学生にとっては学外の人と接することや外の世界を身近に感じることで、自分に何が足らないかを知り、よりいっそう学びに力を注ぐ機会になるはずです。減少する若手の海洋技術者育成に向けても相互に連携していきたい」と展望を語っています。
