東海大学グローカル・モニタリングプロジェクトが、２月７日と８日にパシフィコ横浜で開催された「第23回『震災対策技術展』横浜」に出展しました。この催しは、震災や災害発生直後の対応、救援・復旧活動、防災などに関する最先端の技術や先進的な防災活動事例などを紹介する日本唯一の技術見本市です。今回は、情報理工学部情報科学科の内田理教授が中心になって開発している「Twitterを用いた災害・地域情報共有システム（Disaster Information & Daily Information Tweeting System＝DITS）」を、「災害アプリ体験コーナー」で紹介。ブースには連日、多くの自治体関係者や企業の研究者らが訪れました。
本プロジェクトは、文部科学省の平成28年度私立大学研究ブランディング事業に採択された「災害・環境変動監視を目的としたグローカル・モニタリング・システムの構築による安全・安心な社会への貢献」をテーマに研究を進めています。本学情報技術センター所長で情報理工学部情報科学科の長幸平教授と内田教授を中心に、情報通信学部や理学部、工学部など８つの学部・センターの研究者が連携。衛星観測などによるグローバルな情報と、地域住民等からソーシャルメディアを介して発信されるローカルな情報等を有機的に結び付けた災害・環境変動監視システムの構築を目指しています。
「Twitter」を利用したDITSは、災害時に位置情報とともに被災情報（Disaster Information）を発信できるアプリで、投稿された情報は地図上でリアルタイムに確認できます。日ごろから使い慣れてもらうため、グルメやショッピングといった日常の情報（Daily Information）も発信できるシステムになっています。来場者は、実際にDITSを体験しながら熱心に内田教授の説明に耳を傾け、「地域住民はもちろん、旅行者など、その地の地理に詳しくない人にも有効だと思いました」「簡単で日常的に利用できるので、いざというときにも対応できそうです」などと感想を話していました。
内田教授は、「企業や大学の研究者だけでなく、多くの市町村の災害・防災対策担当者がブースに来てくれました。DITSが自治体に口コミで広がっていると知り、運用に向けての手応えを感じています。災害は、いつ発生するかわかりません。緊急時に真に役立つシステムを目指し、さらに研究を進めたい」と話しています。
