亀岡教授のゼミ生が「産学連携ビジネスコンペティション2020」に参加しました

政治経済学部経営学科の亀岡京子教授のゼミに所属する3年次生が12月12日に、オンラインで開催された「産学連携ビジネスコンペティション2020」(主催:株式会社VSN)に参加しました。政治や経済を学ぶ5大学(大阪大学経済学部、上智大学経済学部、南山大学経済学部、明海大学経済学部、東海大学)の学生とVSNの技術職を中心とした社員合わせて80名以上が参加し、「マッチングによる社会課題解決」をテーマにグループごとにビジネスモデルを企画・開発するもの。10月3日の中間発表を経て迎えた今回は、15チームが8分間でプレゼンし、東京都港区にある「Modis VSN特設スタジオ」にいる審査員とWEBビデオ会議システム「Zoom」でつなぎ、アイデアの独創性や行動実行力など5項目(50点満点)で審査されました。

亀岡教授のゼミに所属する3年次生13名は2チームに分かれて参加しました。「Carect~つなげよう介護の和~」をテーマにしたチームは少子高齢化に着目し、介護者が情報交換や交流ができるウェブサイトを制作する案を発表。学生たちは、「自宅介護の需要も高まっていることから、介護者のストレスを軽減させ、有益な情報を得られる場にしたいと考えました。40代から60代をターゲットに、実際に介護現場で起きた問題と解決策を紹介するほか、WEBビデオ会議システム『Zoom』を活用したセミナーの開催や意見交換ができる場も設けます。将来的には介護施設や企業の会員登録もできるようにすることで、介護者と施設、企業をICTによってマッチングすることが可能になります」と提案。「サイトはアップデートを重ねてユーザーが求めるものに変えていけるところも利点。このビジネスモデルを活用して、子育て情報の発信やママ友の交流の場をつくることもできる」とまとめました。

もう1つのチームは、「Job LABO~後継者不足×失業問題~」をテーマに設定。「店の後継者がいなくて、このままでは廃業するしかないお店を救いたいと考えました。新型コロナウイルス感染症の拡大によって失業率が増加していることから、失業者と事業主をマッチングさせればいいのではと思いつきました。具体的には、地方自治体や業種別の組合から個人事業主の情報をもらい、求人サイトを作成して人材を確保します。趣味や資格、希望する業種を聞き取り、条件に応じてマッチングさせます。実際に類似した事業を行っている千葉県成田市の市長らにもインタビューしたところ、県外からの応募も多いと聞き、需要があると感じています」と語りました。

残念ながら両チームとも受賞はなりませんでしたが、学生たちは、「自分たちでつくり上げたものを発表し、フィードバックをいただいたことは貴重な経験になりました。VSNの社員の方から分析の仕方を教わったり、出典元のデータを正確にする大切さを指摘されたりと、社会人はこうあるべきという点をたくさん教わりました」「他大学の発表を聞いて、自分たちが考えつかなかったテーマや視点を知ることができました。発表の仕方も勉強になりました」と感想を話していました。