教育研究上の目的・人材像

教育方針

経済の国際化は、大量生産による規模の経済性の追及から経済過程における局面的な情報グループ化を促す範囲の経済性に競争優位の視点を変化させている。これは情報ネットワークを活用した情報整備と経済的視点から計算されたマネジメント経営に必要なデータ活用技術が必要とされる。また経済のソフト化はサービス財を消費需要する顧客視点からのデータ作成と整備活用が要求されている。そこで経営システム工学科の教育方針は従来から築かれてきた経営科学・管理技術を情報マネジメント能力の発揮につながるように情報通信技術の基礎的教育から段階的に授業レベルを形成しそれらの融合化を図っている。また、経済の国際化に伴い英語能力の拡充にも力を入れている。

教育目標

経営システム工学科の教育目標は来るべき新しい競争形態のなかでの企業で活躍できる情報マネジメント能力を持つ人材の素養を作り出すカリキュラムの組立・プラグマティックな授業の進め方といった現実の経済環境に応じた教育サービスの提供にある。新時代の競争下の企業では次々に新しいビジネス・モデルが形成されている。従来のアカデミックな学際内的な充実を計る教育サービスでは、この時代の変化に十分に対応できる保証はなく、経営システム工学科では現実のフィードバックが期待できる授業形式を取り入れ、変化に対応できるような問題認識とその解決方法を生み出す情報マネジメント知識が形成されるような教育サービスの拡充に焦点を当てている。

経営システム工学科が育成しようとする人材

日本の企業の情報化を推進し、情報管理による経営力強化、企業情報システムの最適設計ができる人材としての情報マネジメントエンジニア、具体的には情報システムの開発技術者および情報システム開発プロジェクト、プロセスを統括管理すべきプロジェクトマネージャとなる人材の育成を目標とする。その為には、経営科学、管理技術に関する知識と情報通信技術の知識を活用した情報システムの計画・開発・設計・製造・運用・保守・評価の各プロセスで生じる諸問題を認識し、それを効果的に解決処理できる実践力と情報システム開発における総合的管理能力の養成に力を注ぐことになる。さらにCIO(企業内情報部門最高責任者 Chief Information Officer)、経営コンサルタント、情報システム開発施設企業の起業を目指す起業家、経営者を目指す人の育成もこれからの情報産業に不可欠な人材と考えられるので、それに必要なMOT(Management Of Technology)の基礎的知識の教育にも力を入れることになる。

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