教育研究上の目的・人材像

教育方針

経営学科では社会の変化を見据え、その変化に対応できる教育方針を打ち出している。

  1. 1.グローバル社会に対応する教育

    今日、個人も組織も地球上に張り巡らされた複雑なネットワーク社会の網に深く組み込まれている。経営上の問題を国内的な視点ではなく、グローバルな視点に立って、問題解決できる人材を養成する。

  2. 2.IT 社会に対応する教育

    インターネットをはじめとしたIT 革命が浸透するにつれて、人類社会は歴史的な経験を超えた想像も及ばない変貌を遂げようとしている。この変貌に対応できる人材を養成する。

  3. 3.人間、組織、社会、地球環境の共生時代に対応する教育

    人間と組織、社会、地球環境の共生を視野に入れつつ、これまでの伝統的な競争の論理から新しい共生の論理に適合するような組織行動を実践できる人材を養成する。

  4. 4.理論と実践を重視する教育

    理論は、人間行動の実践において現実適用性を持つか否かが重要である。本学科においては、理論を通して現実の組織や社会を認識することで、実践可能性が向上する教育を行う。

  5. 5.少人数編成を中心とする高度な教育

    少人数編成によるゼミナール科目ではIT リテラシーを駆使し、それを基にディスカッション・プレゼンテーション能力を向上させる教育を行う。その為にパソコンを全員に貸与している。

  6. 6.将来の進路を見据えた教育

    卒業後の進路として、サービス、流通、金融、情報通信、製造業界等の民間企業や、公認会計士、税理士、国家公務員、地方公務員、中高学校教員などがある。このような幅広い進路に対応できる教育を行う。

教育目標

上記の教育方針に基づき、経営学科においては、経営学の視点から現代を「組織の時代」であるととらえ、新しい経営学像を探求していく。経営学には様々な分野があるが、それらを組織の枠組みで統一的にとらえていき、経営学が伝統的に対象としていた営利を目的とする企業組織のみならず、NPO・NGOと称される非営利組織までをも対象とし、組織内および組織外の諸活動を組織の形態・目的・組織を取り巻く外部状況などと関連させて総合的にとらえていく。このために経営学科においてはセメスター制度の元で3つの分野を指定して、それに合った科目履修を行うことを推奨している。

  1. 1.経営者養成分野

    企業や組織にとって、経営者の果たす役割が益々重大となることを認識し、経営者としての経営上の問題発見とその解決能力を養う。

  2. 2.経営情報分野

    IT 時代における企業や組織にとって、ヒト・モノ・カネ・情報がいかに重要であるかを認識し、経営戦略上の柔軟な思考力を養う。

  3. 3.国際経営分野

    グローバル時代における企業や組織にとって、国際的な経営感覚がいかに重要であるかを認識し、グローバルな視点と思考力を養う。

これらの分野を意識して履修を進めていくために、経営学科では次のような科目を設置している。

  • ゼミナール科目

    経営学科の中心となる少人数編成クラスの科目。

  • 経営学基礎科目

    経営学を学ぶ上で基礎となる科目。全科目を履修することが望ましい。

  • 経営者養成科目

    経営者養成分野の中核科目

  • 経営情報科目

    経営情報分野の中核科目

  • 国際経営科目

    国際経営分野の中核科目

  • 経営学応用科目

    経営学を学ぶ上で応用となる科目。または関連分野の科目。

経営学科が養成しようとする人材

経営学科においては科学的経営理論と実践的能力を身につけ、これを実社会で十分生かしていけるような自己啓発力を備えた個性派人間を養成することを目標としている。上記の枠組みの中で、経営理論を多くの事例と関連させて身に付け、データ収集のための調査技法およびデータの科学的分析スキルを磨き、これらの能力・知識を十分活用できる人材を養成する。このために経営学科では以下の力を養成する。

  • 理論的に考える力

    組織現象について、その現象の仕組みや因果関係を経営学の知識に基づいて理論的に理解する力

  • 調査・分析できる力

    組織現象について、様々なデータを収集・解読する力、もしくは定量的・数値的に分析できる力

  • 事例を蓄え・使える力

    組織現象にかかわる様々な事例知識を蓄え、実務においてその知識を使えるようにしていける力

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