教育研究上の目的・人材像

人間環境学科の基本理念

人間環境学科は、自然環境課程(自然科学系)と社会環境課程(社会科学系)で構成されています。さらに、課程の枠を超え、環境や福祉に係わる諸問題を、人文・社会・自然科学を含めた総合的な視点から取り扱うために、両課程が融合した人間環境領域を設定し、制約のない自由な科目選択を保障しています。

本学科では、人間が人間としての尊厳を維持して生きていける環境こそ、人間環境と呼べるものであると、定義しています。それは、豊かな自然環境の中で、生きがいとゆとりのある生活が営める成熟度の高い社会環境を意味します。このような人間環境を形成するためには、「人間生活における真の豊かさとはなにか」という問いかけに答えることのできる、新しい価値観を社会が共有する必要があります。

この人間環境を形成する主要な条件は、社会、文化、自然であり、これらは渾然一体とした関係にあります。20世紀を振り返っただけでも、人間の生活水準は、急激に向上しましたが、環境悪化の代償も伴ってきました。そして現在、享受している生活環境を維持しつつ、豊かな自然を守り、健康で生きがいのある、ゆとりを持った生活が営める環境の創造を、我々は迫られています。つまり、「成熟社会環境」の構築こそ、これからの最大の課題といえます。それはまた、社会、文化、自然のバランスを広い視野で把握する、新しい観点から生まれてくるものです。

人間環境学科のメイン・テーマは、「成熟社会環境」の実現にありますが、具体的には、以下の三つに要約されます。

  1. (1)多様な動植物が生存できる良好な自然環境の維持
  2. (2)人間が世代を超え、国境を超えて手をつなぎ、社会、文化などあらゆる分野で協力・協調できる人間共生社会の達成
  3. (3)環境保全を達成するための「資源循環型社会活動の拡充」

これらのテーマに取り組む場合、人間環境がどうあるべきかについて絶えず疑問を持ち、幅広い視野で考え、判断し、行動することが重要となります。それは、自分自身のこれまでの生き方・これからの生き方を、問い直す作業でもあります。

「資源循環型社会活動の拡充」は、21世紀の世界と日本が直面する最大の課題の一つです。現在、先進国が到達している物的消費水準は、利便性が高く、快適で欲望充足的ですが、地球環境の悪化をもたらし、人類の危機を暗示させる段階にまできています。そこで、人間環境で表現される成熟度の高い社会を実現するためには、現在の物質的欲望充足型の生活から、生活の質の向上を目指した新たな経済・社会のシステムにつくりかえなければなりません。それは、20世紀型の大量生産・大量消費・大量廃棄の流れから脱却して、持続的な人間活動を可能にする「資源循環型社会」を拡充・定着させることにほかなりません。それは当然に、資源の質・量的利用の適正化と循環化を前提にしますが、良好な自然環境と人間共生社会の実現を可能にする様式として、十分に期待できます。

人間も地球に生存する生物の一種である以上、自然環境から切り離された無縁な存在ではありません。現代社会の歪みである、自然環境の悪化と労働の高度専門化に伴うストレスの増大、アイデンティティの希薄化による人間性喪失などは、自然環境の改善・維持と真に豊かな人間共生社会の実現によって、初めて矯正されると思われます。

それと同時に、教育においても、従来の固定観念にとらわれることのない、「自由な発想による新しい価値観と真の豊かさの追求」という精神が貫かれていなければなりません。また、その教育は、実社会に対応できなければならず、こうした「成熟社会環境」の実現を目指して、グローバルな視点をもって地域の場から、実践的教育活動を展開します。

自然環境課程の教育方針および教育目標

人材の育成

本課程では、自然環境を保全しつつ、人類が豊かに生活を営める自然共生社会への転換を目指し、環境を自然科学の視点で理解することに重点を置き、関連する人文・社会科学的な視点を加え、この問題の解決に向けた教育を行います。

現在、人間の様々な活動と環境問題を考えたとき、これまでの人間活動のあり方を改めて問い直すことが必要になっています。こうした問題の解決には、「人間活動」と「自然環境」の調和のとれた関係を確立することが緊急の課題であると言えます。

この課題を解決し、自然共生社会を確立するうえで、克服しなければならない諸問題に対応できる広い視野を持ち、自ら考え、解決に向けて行動できる人材の養成を目指します。

具体的には、学生自身が問題を見出し、解決する力をつけるために実験と実習を重視し、実体験に根ざした教育を少人数制で行うことを基本方針としています。そのため、教員間の連携を重視した体制のもと、指導教員による学生指導を4年間少人数制度で行います。また、教育効果を上げるために、必修科目には、全て少人数制度を導入し、教育目標を達成させるための工夫も組織的に行っています。

更に、本学科では、人間環境に係わる諸問題を、より総合的に捉えることのできる人材養成を目指し、人間環境領域を設置しています。ここでは、人間環境に関する総合的視点を養う導入部となる複数教員によるオムニバス形式の授業や、人間環境に対する理解を深める調査・発表・議論を中心とした授業、学外の実習で実践的知識を身につける体験学習授業、広い視点で卒業研究を行うための複数教員指導を可能とする授業など、工夫された特徴ある科目が開講されています。

以上の教育目標・方針により養成される広い視野を持ち、自ら考え、解決に向けて行動できる人材は、環境教育ができる理科教員や公務員、企業人として広く必要とされることはもとより、今後の実社会での活躍の場は、ますます広がっていくものと確信しています。また、環境教育インストラクターや環境カウンセラーなど、環境をキーワードとした次代を担う新しい職業人への道を積極的に開拓できる人材の養成を目指しています。

カリキュラム概要

具体的なカリキュラムは自然科学全般にわたり、他の理工系の学科とは異なり、総合的な幅広い内容となっています(主専攻における基本的な履修モデルを参照してください)。本課程の主専攻科目を学ぶための基礎づくりとして、環境基礎数学、同物理、同化学、同生物学が開講されています。さらに、基礎学力に不安のある学生のために、自然科学実習(数学)、(物理)、(化学)、(生物)、社会基礎実習が開講されています。主専攻必修科目の自然環境基礎実験では、調査および実験を行い、レポートの作成と教員との討論を通して総合的な思考力と判断力を身に付けてもらいます。5セメスターからは専任教員の研究室に所属し、各研究室において少人数制で開講されるプレゼミナールと自然環境応用実験で、対象の広い自然環境に関連する各自の研究の足ががりとなる専門テーマについて基礎を学びます。そして、7セメスターからはゼミナールと卒業研究を通して、与えられた個別テーマに関して調査と実験を行い、卒業論文を作成、発表してもらいます。

自然環境に関連した自然科学や社会科学、人文科学分野の選択科目が3セメスター以降に開講されていますので、学生自身の判断により積極的、計画的に履修してもらいます。また、環境に関連した資格取得を支援する科目として、環境カウンセラー講座、生物分類講座1&2および技術士補(環境部門)講座の4科目がキャリア支援科目として設けられています。資格取得に興味のある学生諸君には、これらの科目を1年生のうちに履修することを勧めます。

本課程の教育目標とカリキュラムを十分に認識し、自発的そして計画的な勉学により、創造力、批判力、発表力、さらには、柔軟な思考力と総合的な判断力を養ってもらうことを期待しています。

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