教育研究上の目的及び養成する人材像、3つのポリシー

教育研究上の目的及び養成する人材像

 文化社会学部の教育研究上の目的は、創立者の「人類の幸福と恒久平和の実現を目指した精神文明と物質文明の融合による総合文明社会の構築」という理念を立脚点とし、建学の精神及びそれらを具現化した4つの力を踏まえ、人文社会系の研究・教育の成果を土台としつつ、(1)多文化理解の促進、(2)高度な言語表現力の育成、(3)メディアの理解・利用・創造、(4)自立と共生を実現する知識と力、を柱とする研究教育を通じて、人・社会・自然の共生に立脚した社会生活の基盤の構築に寄与できる人材を養成することです。

ディプロマ・ポリシー

 文化社会学部では、本学の学位授与の方針に従い、以下の能力を備えたと認められる者に学位を授与します。

『知識・理解』
 自立と共生を実現するための知識を学び、多文化を理解するための基礎的能力。

『汎用的技能』
 様々なコミュニケーション手段を活用して、自らの見解を発信する能力。

『態度・志向性』
 人・社会・自然の共生に立脚した社会生活の基盤の構築に寄与しようとする姿勢。

カリキュラム・ポリシー

 文化社会学部が定めるディプロマ・ポリシーに基づき、以下に示す教育課程を編成し、実施します。

『教育課程・学修成果』

 本学においては、現代市民として身に付けるべき教養を修得するための方策として「パブリック・アチーブメント型教育」の導入を掲げています。「パブリック・アチーブメント」とは、米国では、立場や状況の異なる市民が社会で共存するためのルールを作り、環境整備を行う中で、若者が社会活動を通して民主社会における市民性を獲得していくための実践及びそのための組織と学習プログラムを意味しています。本学では、日本という成熟した社会における若者の自己中心主義・政治的無関心・無気力感を克服し、「教育による政治革命―教育の力によって、長い時間をかけて平和と理解の中に革命を進行させ、それを通じて新しい理想に向かって歩む」(本学創設者松前重義の言葉)を実現するための取り組みとして、「地域」の課題への取り組みをテーマとする科目を教養科目に開設し、ここで育てた問題意識や目的意識のもと専門教育へと展開し、教養教育と専門教育の融合・発展と、その相乗効果による教育効果の向上を図ります。
 本学部では、上記のパブリック・アチーブメント型教育を中心とする教養科目を「人・社会・自然の共生に立脚した社会生活の基盤の構築に寄与できる人材」育成の基礎にあたる教育と位置づけ、主専攻科目(専門科目)において、学際的な視点から、グローバル化とデジタル化がもたらす現代社会における様々な課題に対して、文化、すなわち人々のものの見方や考え方をつくりあげる生活様式に焦点を当てた教育研究を展開することで、知識・考える力・実践力を身につけていきます。

『学修成果の評価方法』

 本学部のディプロマ・ポリシーに示されている「知識・理解」「汎用的技能」「態度・志向性」に関して、修得単位数・GPAによる分析評価、授業についてのアンケート等を用いた学生による自己評価により、学修成果の評価を行っています。その集計結果は、FD活動等をとおして教育の質向上のためのPDCAサイクルにつなげています。

アドミッション・ポリシー

 文化社会学部の教育研究上の目的及び養成する人材像を理解し、これらを達成するために自ら学ぶ意欲をもった人を求めます。

『求める学生像』

 文化社会学部で定めている学位授与のために求められている能力を身に付けることが期待でき、基礎学力が十分にある人材。

『入学者に求める知識・技能・思考力・判断力・表現力・態度』

(1)知識・技能
 英語については、高校での英語の科目の履修を通して英語の文章理解力、表現力、コミュニケーション能力を身につけておくことが望ましい。
 国語については、高校での国語の履修通して日本語の文章理解力、表現力、コミュニケーション能力を身につけておくことが望ましい。
 社会については、高校での社会(世界史、日本史、地理、政治・経済、倫理、現代社会)の科目の中から数科目を選択し、個々の項目の内容を理解していることが望ましい。
 数学及び理科については、文系の学問を学ぶ上で必要な自然科学的な知識を幅広く理解していることが望ましい。

(2)思考力・判断力・表現力
 文理融合の観点から、理系の知識・技能と文系の知識・技能を総合して応用できること、及び、それらの発言ができることが期待できること。

(3)主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度
 多様な価値観を理解し、友好な人間関係を築くことができること、物事に対して挑戦的に取り組むこと、及び、失敗や挫折を乗り越えて目標を実現しようとすることが期待できること。

文化社会学部へ戻る