文化社会学部

広報メディア学科

教育研究上の目的及び養成する人材像、3つのポリシー

教育研究上の目的及び養成する人材像

文化社会学部広報メディア学科の教育研究上の目的は、大学・学部の教育目的に沿って、単なる技術の習得にとどまらず、メディアに関する理論的・歴史的・制度的な研究成果を土台としつつ、混沌としたメディアの現状に対応できる人材、社会的価値のあるメッセージを創造・発信できる人材、メディアや企業・行政の広報・広告部門で活躍できる人材を養成することです。

3つのポリシー

ディプロマ・ポリシー

文化社会学部広報メディア学科では、以下の能力を備えたと認められる者に学位「学士(文化社会学)」を授与します。

知識・理解

メディアに関する理論的・歴史的・制度的な研究成果を土台として、メッセージの社会的価値(政治的・経済的・文化的価値など)とは何かを理解する力。

汎用的技能

各メディアに関する基本的なルールと実践的技術を身につけ、「情報」を付加価値の高い「メッセージ」に変える能力。

態度・志向性

現代社会を構成する人々の多様性を理解し、未来のメディアやコミュニケーションの仕事を開拓していこうとする姿勢。


2カリキュラム・ポリシー

文化社会学部広報メディア学科が定めるディプロマ・ポリシーに基づき、以下に示す教育課程を編成し、実施します。

教育課程・学修成果

広報メディア学科は、カリキュラムを、基礎科目である「広報メディア基礎」(11 科目)と4つの応用科目(25科目)で構成しています。まず「広報メディア基礎」として、広報とメディア分野への導入科目である必修科目「広報メディア基礎演習」と、「新聞・出版論」など広報やメディアの基礎知識を学ぶ6つの選択科目が1年次に配置され、データの分析方法やプレゼンテーション技術、映像制作法などを学ぶ4つの選択科目が2年次に配置されています。

4つの応用科目群は2・3年次を中心に配置されており、「メディアと社会」として「新聞報道論」など8つの選択科目、「広報の企画・戦略」として「PR・広告戦略演習」など6つの選択科目、「メディアの制作・実践」として「マスコミ文章表現」など6つの選択科目、「卒業制作・研究」として「ゼミナールA・B・C・D」と「アドバンスゼミナール」の5つの選択科目で構成されています。 「メディアと社会」の8科目は、応用科目群の入口であり、これら科目の修得状況及び学生自身のニーズに合わせ、「広報の企画・戦略」あるいは「メディアの制作・実践」のいずれかを主なものとして選択します。「広報の企画・戦略」では、広報や広告の企画や戦略の立案方法を修得していきます。「メディアの制作・実践」ではメディアを制作・実践するための仕組み・ルール・実践的技術を修得します。「卒業制作・研究」では、学習の最終段階として自らの学びの成果を論文や作品の形で完成させることを目的とします。

学修成果の評価方法

広報メディア学科のディプロマ・ポリシーに示されている「知識・理解」「汎用的技能」「態度・志向性」に関して、修得単位数・GPAによる分析評価、授業についてのアンケート等を用いた学生による自己評価により、学修成果の評価を行っています。その集計結果は、FD活動等をとおして教育の質向上のためのPDCAサイクルにつなげています。


3アドミッションポリシー

求める学生像

文化社会学部広報メディア学科の教育目標を理解し、この目標を達成するために自ら学ぶ意欲をもった人材。及び、ディプロマ・ポリシーで求められている能力を、身に付けられると期待できる基礎学力を十分有する人材。

入学者にもとめる知識・技能・思考力・判断力・表現力・態度
(1)知識・技能

英語については、高校での英語の科目の履修を通して英語の文章理解力、表現力、コミュニケーション能力を身につけておくことが望ましい。

国語については、高校での国語の履修通して日本語の文章理解力、表現力、コミュニケーション能力を身につけておくことが望ましい。

社会については、高校での社会(世界史、日本史、地理、政治・経済、倫理、現代社会)の科目の中から数科目を選択し、個々の項目の内容を理解していることが望ましい。

数学及び理科については、文系の学問を学ぶ上で必要な自然科学的な知識を幅広く理解していることが望ましい。

(2)思考力・判断力・表現力

メッセージの社会的価値(政治的・経済的・文化的価値など)を理解するために、さまざまなメディアを比較検討して意見の多様性を総合的に見極める力が期待できること。

(3)主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度

メディアの違いや立場の多様性を理解し、他者との対話やコミュニケーションを大切にしながら、問題意識を持って主体的に取り組むことが期待できること。