教育研究上の目的及び養成する人材像、３つのポリシー | 海洋学部

教育研究上の目的及び養成する人材像

海洋学部環境社会学科の教育研究上の目的は、大学・学部の教育目的に沿って、環境施策や経済など「環境と社会のあり方」、および環境事象を科学的にとらえる「環境と生活を守る知識と技術」の双方を学究の主軸として、柔軟な発想と文理融合の複眼的な視野で環境問題を考えられる教養と専門知識、および社会の中で率先して環境問題に取り組むことのできる実践力を身につけた人材を養成することです。

3つのポリシー

１ディプロマ・ポリシー

海洋学部環境社会学科では、以下の能力を備えたと認められる者に学位「学士（海洋学）」を授与します。

知識・理解

環境・社会問題の構造を理解し、持続可能な社会の実現に向け、環境科学や技術、政策動向などの広範な知識を有する。

汎用的技能

自然および社会環境分野における知識・技術に精通し、環境と調和する社会の構築に向け、効果的な問題解決策を見出す能力を有する。

態度・志向性

自然科学と社会科学の複眼的視野より、自然と共生する社会の構築に向け、主体的に環境・社会問題に取り組む力を有する。

2カリキュラム・ポリシー

海洋学部環境社会学科が定めるディプロマ・ポリシーに基づき、以下に示す教育課程を編成し、実施します。

教育課程・学修成果

入学から専門学修へ円滑な橋渡しを行うための専門基礎科目群として、初年次教育科目、環境問題の現状を広く知るための「環境といきもの」「環境とテクノロジー」「環境と社会」「環境と倫理」の学科基礎科目、キャリアデザイン科目などが開講されます。次段階の学科専門科目では、環境問題と人間社会の関係に関する深い理解と知識を得るために、「環境と社会」「環境と自然」の２つの学修体系を設置しています。

環境・社会問題の構造の理解と持続可能な社会の実現に向けた環境科学技術・政策動向などに関わる広範な知識の修得を目的として、「環境と社会」系では行政や仕事、市民活動など様々な場で環境問題に取り組むための知識修得を目的とした「環境政策と経済」「環境教育と市民活動」など、「環境と自然」系では環境保全の科学的基礎や実際に関する知識修得を目的とした「自然環境の保全と再生」などの科目を開講しています。

また、自然および社会環境分野における知識・技術に精通し、環境と調和する社会の構築に向け、効果的な問題解決策を見出す能力の養成を目的として、「環境と社会」系では地域やまちづくりの現場における課題抽出と検討に関わる「社会調査の技法と実際」など、また「環境と自然」系では「環境とエコエネルギー技術」「サンゴ礁の保全と再生」など具体性の高い科目を開講しています。

さらに自然科学と社会科学の複眼的視野より、自然と共生する社会の構築に向け、主体的に環境・社会問題に取り組む力を養成することを目的として、これら「環境と社会」、「環境と自然」系科目より得られた知識や技術を学生自らの能動的な取り組みを通じ実証的・総合的に理解・活用することを主眼とした、フィールド実習を含む「環境共生型社会のデザイン」「環境社会学総合研究」など総合科目群を設置しています。

学修成果の評価方法

本学科のディプロマ・ポリシーに示されている「知識・理解」「汎用的技能」「態度・志向性」に関して、修得単位数・GPAによる分析評価、授業についてのアンケート等を用いた学生による自己評価を活用し、コンピテンシーとリテラシーに関する客観的評価等により、学修成果の評価を行っています。その集計結果は、FD活動等をとおして教育の質向上のためのPDCAサイクルにつなげています。