工学部

建築学科

教育研究上の目的及び養成する人材像、3つのポリシー

教育研究上の目的及び養成する人材像

工学部建築学科の教育研究上の目的は、大学・学部の教育目的に沿って、幅広い教養と確固たる歴史観、人生観に裏打ちされた高度な建築知識と技術・技能を身につけ、自らの信念と責任をもとに、建築学科の3つの専門力である「Ⅰ.設計に関する知識と表現力」、「Ⅱ.環境や設備に関する知識と理解力」、「Ⅲ.建築構造、施工・材料に関する知識と理解力」を獲得し、建築の各方面で実社会に貢献しうる指導的人材を養成することです。

3つのポリシー

ディプロマ・ポリシー

工学部建築学科では、以下の能力を備えたと認められる者に学位「学士(工学)」を授与します。

知識・理解

都市・建築を創るための基礎及び専門知識(世界及び日本の都市・建築の歴史的・文化的前例、建築の安全性・快適性・健全性、ライフサイクル・サスティナビリティ、建築が及ぼす社会的影響、建築士の職業倫理等)。

汎用的技能

造形、及び空間創造のための基礎及び専門技能(デザイン探究のための3次元思考能力、美的かつ技術的な要求を満足するデザイン創出能力、ハンドワーク・オーラルコミュニケーションを中心とした空間表現能力等)。

態度・志向性

地球環境保護の視点から都市・建築空間創出のあり方や技術的方法、倫理・経済原理等を考え、社会貢献をしようとする態度とニーズに対する最適解を求め続ける真摯な態度。


2カリキュラム・ポリシー

工学部建築学科が定めるディプロマ・ポリシーに基づき、以下に示す教育課程を編成し、実施します。

教育課程・学修成果

建築学科の教育課程の編成方針は、工学部の教育課程の編成方針に従いながら、全ての講義・演習・実習・実験科目において、建築学科の教育方針にもとづくカリキュラムを構築し、多様な学生の資質に応じた実践力が身に付くように指導することを基本としています。本学科の主専攻科目には、一級建築士受験に必要な科目が多数開講されており、これらの科目の編成・運用は、外部審査期間による認証・評価も受けています。

建築学科のカリキュラムでは、豊富な実験・実習科目を開講しており、学生にとって授業内容がわかり易い科目名称の設定と推奨履修時期の設定をしています。また、キャリア教育科目を充実し、大学院進学者の増加を図るため、卒業研究、卒業論文・卒業設計に関連するプレ履修選択科目として、3年次秋学期に建築専門演習を設定しています。

建築学科の3つの専門力に関わる科目の特徴は以下のとおりです。

Ⅰ.設計演習科目では、導入教育から一貫した包括的な設計教育のカリキュラム運営を行います。計画系の講義科目については、授業内容がよりわかり易く、履修し易い科目名称を設定し、科目の選択性を高めています。

Ⅱ.環境・設備科目の講義・演習科目については、環境工学関連の基礎科目を充実させ、設備関連科目と開講科目数・単位数のバランスを図っています。

Ⅲ.建築構造、施工・材料系の科目については、基礎学力および実践力の定着を目的とした「講義+演習」形式の科目を幅広い内容について開講しています。

学修成果の評価方法

建築学科のディプロマ・ポリシーに示されている「知識・理解」「汎用的技能」「態度・志向性」に関して、修得単位数・GPAによる分析評価、授業についてのアンケート等を用いた学生による自己評価により、学修成果の評価を行っています。その集計結果は、FD活動等をとおして教育の質向上のためのPDCAサイクルにつなげています。


3アドミッションポリシー

求める学生像

工学部建築学科の教育目標を理解し、この目標を達成するために自ら学ぶ意欲をもった人材。及び、ディプロマ・ポリシーで求められている能力を、身に付けられると期待できる基礎学力を十分有する人材。

入学者にもとめる知識・技能・思考力・判断力・表現力・態度
(1) 知識・技能

英語では、高校での英語の科目の履修を通して英語の文章理解力、表現力、コミュニケーション能力を身につけておくこと。

数学では、高校での数学の科目の履修を通して公式や計算方法を理解した上で、それらを応用できる能力を身につけておくこと。

理科では、高校での理科(物理、化学、生物)の中から数科目を選択し、個々の項目の内容を理解していること。

国語及び社会は、理系の学問を学ぶ上で必要な文化的な知識を幅広く理解していること。

(2)思考力・判断力・表現力

都市・建築空間創出のためには、文理融合の視点が必要です。建築の専門知識のみならず、文系・理系の広範な知識を総合的に思考し判断する力が期待できること。

(3)主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度

多様な価値観や立場・役割を理解し、自分と自分以外の人及び社会システムと健全な関係を築くことができ、都市・建築空間創出の活動に主体的に取り組むことが期待できること。