教育研究上の目的及び養成する人材像
工学部土木工学科の教育研究上の目的は、大学・学部の教育目的に沿って、 社会基盤施設の計画・発注を行う国、県、市町村や公団・公社、社会基盤整備の実施を担う民間建設業、社会基盤整備の調査・設計を行う民間コンサルタント、さらには社会基盤整備に直結した情報・環境関連分野において、総合的視野を持ち国際的にも幅広く活躍しうる人材を養成することです。
3つのポリシー
1ディプロマ・ポリシー
工学部土木工学科では、以下の能力を備えたと認められる者に学位「学士(工学)」を授与します。
知識・理解
幅広い教養を身につけ、社会や自然における土木技術の役割をしっかりと理解し、土木工学分野の基礎知識を持つと共に、専門分野の土木技術の知識と技術を持つこと。
汎用的技能
土木工学の専門知識と専門的技術を活用し、都市が抱える諸課題に対して土木技術者として挑戦する実践力を持つこと。
態度・志向性
国際的な視野を持ち、土木技術を駆使した安心安全で豊かな国土を創造し、持続可能な都市の実現のあり方を自ら考えるとともに、新しい知識と技術の獲得に継続的な姿勢を持つこと。
2カリキュラム・ポリシー
工学部土木工学科が定めるディプロマ・ポリシーに基づき、以下に示す教育課程を編成し、実施します。
教育課程・学修成果
問題を発見し、そこにある原理を理解して問題を解決できる人材育成を目指して、授業専門基礎科目群として、初年次教育科目、土木技術の基礎を理解するための「土木基礎力学1・2」、「構造力学1」、「土の力学1」、「水理学1」、「土木基礎ゼミナール」の学科基礎科目、キャリアデザイン科目などを編成しています。次段階の学科専門科目では、安全で快適な生活空間、そして自然に優しい環境をつくるため、「構造」、「地盤」、「水工」、「材料」、「施工」、「環境」、「測量」、「計画」の8つの分野を設置しています。
幅広い教養を身につけ、社会や自然における土木技術の役割をしっかりと理解し、土木工学分野の基礎知識を持つと共に、専門分野の土木技術の知識と技術を持つことを目的として、「構造力学2」、「地盤工学」、「水理学2」、「測量学1・2」などの土木技術の理解と知識の獲得に必要な基礎的な科目を開講しています。
土木工学の専門知識と専門的技術を活用し、都市が抱える諸課題に対して土木技術者として挑戦する実践力を持つことを目的として、自然災害事象の理解を深め、それらへの対応や工法を学ぶ「土木振動学」などの科目、時代のニーズにこたえる建設プロジェクトの遂行体制を学ぶ「建設マネジメント」などの科目、また環境システムを理解し、環境保全技術を学ぶ「上下水道工学」、「水環境学」などの科目、快適な都市空間・まちづくりを学ぶ「都市・地域計画」、「シビックデザイン」などの科目を開講しています。 国際的な視野を持ち、土木技術を駆使した安心安全で豊かな国土を創造し、持続可能な都市の実現のあり方を自ら考えるとともに、新しい知識と技術の獲得に継続的な姿勢を持つことを目的として、上記の科目で得られた知識や技術を学生自らの能動的な取り組みを通じ実証的・総合的に理解・活用する「土木実験」、「環境防災実験」、「測量実習」、「土木設計製図」、卒業研究のプレゼミナールである「土木工学ゼミナール」などの科目を開講しています。
学修成果の評価方法
土木工学科のディプロマ・ポリシーに示されている「知識・理解」「汎用的技能」「態度・志向性」に関して、修得単位数・GPA による分析評価、授業についてのアンケート等を用いた学生による自己評価により、学修成果の評価を行っています。その集計結果は、FD活動等をとおして教育の質向上のためのPDCAサイクルにつなげています。
3アドミッションポリシー
求める学生像
工学部土木工学科の教育目標を理解し、この目標を達成するために自ら学ぶ意欲をもった人材。及び、ディプロマ・ポリシーで求められている能力を、身に付けられると期待できる基礎学力を十分有する人材。
入学者にもとめる知識・技能・思考力・判断力・表現力・態度
(1) 知識・技能
英語では、高校での英語の科目の履修を通して英語の文章理解力、表現力、コミュニケーション能力を身につけておくこと。
数学では、高校での数学の科目の履修を通して公式や計算方法を理解した上で、それらを応用できる能力を身につけておくこと。
理科では、高校での理科(物理、化学、生物)の中から数科目を選択し、個々の項目の内容を理解していること。
国語及び社会は、理系の学問を学ぶ上で必要な文化的な知識を幅広く理解していること。
(2)思考力・判断力・表現力
文理融合の観点から、土木技術に関係する理系と文系(経済学、社会学等)それぞれの知識や技能を総合して応用できること、及び、それらを表現できること。
(3)主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度
社会基盤整備に必要な市民との円滑な合意形成等のためにも多様な価値観を理解し、友好な人間関係を築くコミュニケーションができること、物事に対して挑戦的に取り組むこと、および、失敗や挫折を乗り越えて目標を実現しようとすること。