工学部

機械システム工学科

教育研究上の目的及び養成する人材像、3つのポリシー

教育研究上の目的及び養成する人材像

工学部機械システム工学科の教育研究上の目的は、大学・学部の教育目的に沿って、加速化する高齢化社会を支えながら人と共生する機械システムを創造するために必要な専門知識を習得するとともに、機械工学とシステム工学の融合に立脚した先進的な考え方と確固たる技術者倫理観、そして人と人、人と情報を結びつけるコーディネート力を身に付けることで、生活の質向上に資する機械システムの在り方や社会との関わりを正しく理解し、目まぐるしく変貌する現代社会が抱える諸問題に対し技術的かつグローバルな視点より解決策を導き出すことができる人材を養成することです。

3つのポリシー

1ディプロマ・ポリシー

工学部機械システム工学科では、以下の能力を備えたと認められる者に学位「学士(工学)」を授与します。

知識・理解 

機械システム工学の基礎知識を持つと共に、それらの知識をロボットやモビリティといった具体的な機械システムの創造に向けて適用・展開する応用力を持つこと。

汎用的技能

解決しようとする問題の本質を正しく理解し、問題解決に向けた道筋を描くと共に必要な実験手段・方法を選択し、得られた結果に対する解析・考察を与え、さらには結果を他者に伝達するための発信力を持つこと。

態度・志向性

多様な価値観や文化的背景を持つ人々と効果的に協働していくために必要な寛容性、積極性、倫理観および語学力、そして今見える未来ではなく、その先の更なる未来を思い描く探究心を持つこと。


2カリキュラム・ポリシー

工学部機械システム工学科が定めるディプロマ・ポリシーに基づき、以下に示す教育課程を編成し、実施します。

教育課程・学修成果

上記の目的を達成するために、機械システム工学全般に関わる多様な視点・基礎知識と専門領域の知識を修得する科目に加え、実践力を養うための実験科目、ゼミナール科目、卒業研究などを開講するとともに、技術者としての倫理感を持ち、自ら課題を解決する力を育成するカリキュラムを設置しています。

1~3年次にかけて、機械システム工学の基幹科目を段階的に学習できるように配置し、1年次からプロジェクト製作、設計製図科目、実験科目、問題発見ゼミナール、卒業研究などを通して実践的教育を行います。学んだ機械システム工学の基礎知識を応用する力を育成するために、ロボットデザイン、ロボットの設計と創造、モビリティデザイン、モビリティの設計と創造を設置しています。また、「ものごとを複数の視点から俯瞰する力」、「技術者としての高い倫理観」、「人と人、人と情報などを結びつけるコーディネート力」、「広く世界に目を向けて問題解決に取り組む使命感」などを育成するため、入学から卒業までの各セメスターにゼミナール科目を配置しています。

学修成果の評価方法

機械システム工学科のディプロマ・ポリシーに示されている「知識・理解」「汎用的技能」「態度・志向性」に関して、ルーブリックによる観点別評価、修得単位数・GPAによる分析評価、授業についてのアンケート等を用いた学生による自己評価により、学修成果の評価を行っています。その集計結果は、FD活動等をとおして教育の質向上のためのPDCAサイクルにつなげています。


3アドミッション・ポリシー

求める学生像

工学部機械システム工学科の教育目標を理解し、この目標を達成するために自ら学ぶ意欲をもった人材。及び、ディプロマ・ポリシーで求められている能力を身につけられると期待できる基礎学力を十分有する人材。

入学者にもとめる知識・技能・思考力・判断力・表現力・態度
(1)知識・技能

数学では、高校での数学の科目の履修を通して公式や計算方法を理解した上で、それらを応用できる能力を身につけておくことが望ましい。

理科では、高校での理科(物理、化学、生物、地学)の科目の中から物理を中心に数科目を選択し、個々の項目の内容のみならず、それらの繋がりを理解していることが望ましい。

英語では、高校での英語の科目の履修を通して英語の文章理解力、表現力、コミュニケーション能力を身につけておくことが望ましい。

国語及び社会は、理系の学問を学ぶ上で必要な読解と表現(コミュニケーション)能力と、文化的な知識を幅広く理解していることが望ましい。

(2)思考力・判断力・表現力

機械システム工学の専門知識を理解するために、数学や物理などの自然科学の知識やそれらを活用した科学技術などの知識を基に総合的に思考し判断する力が期待できること。また、他者に自らの考えを的確に伝えることができる表現力を持つことが望ましい。

(3)主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度

機械システム工学に対して強い関心と学びに対する意欲があることが望ましい。また、様々な価値観、立場、役割を理解し、多様な人々と協働し、主体的に物事に取り組むことができることが望ましい。